温室効果ガス抑制の政策は地球温暖化防止を目的として、経済産業省と環境省とが主導でさまざまな政策が実践されました。
その一環として再生可能エネルギーの拡大のために、小規模水力発電や風力発電の設置促進と、太陽光発電設備導入の設置促進がなされました。広い敷地でのメガソーラー発電設備や倉庫や工場の屋根などの発電設備は産業用に分類され、家庭の屋根の発電設備は一般用に分類され、固定価格買取制度に基づきそれぞれ20年間と10年間の一定額の単価で売電がなされています。太陽光発電設備は一般用であっても産業用であっても、発電パネルと直流交流変換のパワーコンディショナーとそれらをつなぐ配線ケーブルなどで成り立っています。
バッテリーとして、リチウムイオン蓄電池を設置する設備もあります。これらの機器は設置後のメンテナンスが不要ということはなく、設備の長寿命化や安定的な発電のために定期的な点検を行って維持管理することが求められます。産業用では定期点検と報告が義務であるのに対して、家庭用では売電量が落ちてから故障に気がつくことが多いです。ケーブルは、導体である銅を絶縁物で巻いてからさらにシースと呼ばれる被覆で覆ってある二重の構造です。
電気に関する技術基準においてはケーブルの屋外露出で配線することは認められているため、パネル付近に露出配線することは可能ですが、長期間に紫外線や日光にさらされると被覆が劣化し、絶縁性能の低下と短絡や地絡を起こして機器の故障になることがあります。メガソーラーでは高圧にて電力会社と連係しているので、機器の故障で周辺地域の大規模停電にまで発展する起これがあります。メガソーラーだけでなく発電設備を有する所有者は定期的な点検を行って、判明した故障箇所を修理すると共に、ケーブルを電線管に収めるなどして劣化を防いで、長きにわたって安定的な運用をすべきであります。